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【2009最新】国立国語研究所の年収、ボーナス、モデル給与、初任給

国立国語研究所の平均年収・ボーナス



平均年収
322.9万円
※残業代を除く
ボーナス
80.3万円
平均年齢
42.8歳
ランキング
93位
※全93法人中

国立国語研究所の発表によると、2009年度の国立国語研究所の事務・技術系職員の平均年収は322.9万円、うち平均ボーナスは80.3万円でした。

年度 年収
合計 うちボーナス
2009 322.9万円 80.3万円
2008 606.2万円 161.5万円
2007 645.7万円 171.9万円
2006 629.3万円 163.5万円
2005 588.0万円 153.7万円
2004 704.4万円 184.5万円
2003 703.7万円 182.2万円

※上記は残業代を抜いた額です。

国立国語研究所の職員数・平均年齢

職員数平均年齢



2009年度の国立国語研究所の事務・技術系職員数は12人、平均年齢は42.8歳でした。

年度 職員数 平均年齢
2009 12人 42.8歳
2008 11人 40.1歳
2007 11人 40.6歳
2006 14人 39.1歳
2005 12人 39.0歳
2004 8人 43.1歳
2003 10人 43.2歳

国立国語研究所のモデル給与・初任給

国立国語研究所の事務系職員のモデル給与は以下のとおりです。

  • ルーキー
    歳

    月額　円
    年収　0万円

  • 中堅
    歳

    月額　円
    年収　0万円

  • ベテラン
    歳

    月額　円
    年収　0万円

国立国語研究所のラスパイレス指数

年齢勘案

0.0

年齢・地域勘案

0.0

年齢・学歴勘案

0.0

年齢・地域・学歴勘案
0.0

2009年度の国立国語研究所のラスパイレス指数は、年齢勘案が0.0、年齢・地域勘案が0.0、年齢・学歴勘案が0.0、年齢・地域・学歴勘案が0.0でした。

年度 年齢 年齢
地域		 年齢
学歴		 年齢
地域
学歴
2009 調査中
2008 95.8 95.7 94.3 95.4
2007 調査中
2006 調査中
2005 調査中
2004 調査中
2003 調査中

国立国語研究所の年収ランキング推移

国立国語研究所の年収ランキングは以下のとおりです。

年度 順位
2009 93位
2008 77位
2007 66位
2006 65位
2005 89位
2004 39位
2003 31位

独立行政法人等年収ランキング（2009）

順位 機関 年収 年齢
1位 経済産業研究所 935.1万円 45.2歳
2位 原子力安全基盤機構 924.3万円 49.7歳
3位 日本貿易保険 875.7万円 42.7歳
4位 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 851.7万円 45.4歳
5位 鉄道建設・運輸施設整備支援機構 844.3万円 47.7歳
6位 工業所有権情報・研修館 837.3万円 47.9歳
7位 都市再生機構 835.3万円 45.1歳
8位 農畜産業振興機構 834.6万円 42.8歳
9位 住宅金融支援機構 834.0万円 42.4歳
10位 新エネルギー・産業技術総合開発機構 832.5万円 44.7歳
11位 労働政策研究・研修機構 829.0万円 44.7歳
12位 中小企業基盤整備機構 824.5万円 43.9歳
13位 国際協力機構 812.5万円 40.8歳
14位 国立公文書館 808.4万円 47.6歳
15位 理化学研究所 804.0万円 41.6歳
16位 宇宙航空研究開発機構 803.3万円 43.9歳
17位 日本原子力研究開発機構 800.3万円 44.6歳
18位 年金積立金管理運用独立行政法人 798.9万円 42.8歳
19位 農林漁業信用基金 796.7万円 44.9歳
20位 国際交流基金 771.0万円 41.1歳
21位 情報処理推進機構 767.0万円 42.8歳
22位 環境再生保全機構 760.9万円 43.7歳
23位 水資源機構 760.0万円 43.0歳
24位 自動車事故対策機構 759.2万円 46.6歳
25位 雇用・能力開発機構 753.3万円 45.6歳
26位 日本貿易振興機構 749.4万円 39.9歳
27位 国立健康・栄養研究所 747.4万円 44.4歳
28位 製品評価技術基盤機構 747.1万円 45.3歳
29位 勤労者退職金共済機構 744.5万円 43.0歳
30位 海上災害防止センター 743.9万円 44.5歳
31位 日本学生支援機構 741.8万円 44.1歳
32位 農業者年金基金 741.6万円 42.7歳
33位 国際農林水産業研究センター 740.7万円 45.5歳
34位 日本スポーツ振興センター 733.2万円 43.6歳
35位 郵便貯金簡易生命保険管理・郵便局ネットワーク支援機構 730.4万円 42.8歳
36位 海洋研究開発機構 728.9万円 41.7歳
37位 科学技術振興機構 727.3万円 40.7歳
38位 福祉医療機構 726.7万円 40.0歳
39位 日本万国博覧会記念機構 722.9万円 42.1歳
40位 建築研究所 721.4万円 43.6歳
41位 海技教育機構 720.8万円 48.2歳
42位 日本芸術文化振興会 720.4万円 45.9歳
43位 国際観光振興機構 713.6万円 43.3歳
44位 情報通信研究機構 713.3万円 44.0歳
45位 産業技術総合研究所 705.7万円 43.7歳
46位 医薬品医療機器総合機構 704.0万円 38.1歳
47位 防災科学技術研究所 697.4万円 43.4歳
48位 空港周辺整備機構 693.8万円 42.3歳
49位 医薬基盤研究所 692.0万円 41.2歳
50位 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園 690.2万円 47.2歳
51位 高齢・障害者雇用支援機構 685.9万円 40.3歳
52位 労働者健康福祉機構 683.4万円 44.0歳
53位 教職員支援機構 682.0万円 44.9歳
54位 造幣局 679.1万円 45.3歳
55位 日本高速道路保有・債務返済機構 674.3万円 38.5歳
55位 森林研究・整備機構 674.3万円 43.3歳
57位 港湾空港技術研究所 674.1万円 43.0歳
58位 日本学術振興会 669.5万円 37.7歳
59位 電子航法研究所 669.4万円 42.3歳
60位 北方領土問題対策協会 668.1万円 45.1歳
61位 農林水産消費安全技術センター 656.1万円 42.7歳
62位 農業環境技術研究所 653.8万円 43.3歳
63位 種苗管理センター 653.4万円 43.6歳
64位 国立大学財務・経営センター 650.9万円 39.2歳
65位 国立科学博物館 643.8万円 40.3歳
66位 海上技術安全研究所 643.2万円 40.6歳
67位 農業・食品産業技術総合研究機構 639.2万円 43.4歳
68位 大学入試センター 631.1万円 41.2歳
69位 国立病院機構 623.5万円 42.0歳
70位 土木研究所 621.9万円 42.2歳
71位 家畜改良センター 620.2万円 41.8歳
72位 国立印刷局 618.6万円 44.7歳
73位 国立青少年教育振興機構 617.8万円 42.2歳
74位 国立文化財機構 617.7万円 41.5歳
75位 国立美術館 617.1万円 39.0歳
76位 酒類総合研究所 615.6万円 40.7歳
77位 農業生物資源研究所 614.8万円 41.0歳
78位 水産総合研究センター 612.1万円 41.8歳
79位 物質・材料研究機構 610.5万円 39.8歳
80位 交通安全環境研究所 606.2万円 38.8歳
81位 航海訓練所 604.3万円 39.5歳
82位 放射線医学総合研究所 594.6万円 40.4歳
83位 労働安全衛生総合研究所 588.1万円 37.2歳
84位 国立特別支援教育総合研究所 586.8万円 40.8歳
85位 奄美群島振興開発基金 584.6万円 40.3歳
86位 水産大学校 577.9万円 43.7歳
87位 国立女性教育会館 566.7万円 43.6歳
88位 航空大学校 553.8万円 36.3歳
89位 国立高等専門学校機構 539.5万円 42.6歳
90位 自動車検査独立行政法人 516.1万円 36.2歳
91位 日本司法支援センター 499.1万円 39.2歳
92位 大学評価・学位授与機構 498.8万円 34.4歳
93位 国立国語研究所 322.9万円 42.8歳

他の独立行政法人の年収

内閣府
国立公文書館 北方領土問題対策協会 日本医療研究開発機構
消費者庁
国民生活センター
総務省
情報通信研究機構 統計センター 郵便貯金・簡易生命保険管理機構
外務省
国際協力機構 国際交流基金
財務省
酒類総合研究所 造幣局 国立印刷局
文部科学省
国立特別支援教育総合研究所 大学入試センター 国立青少年教育振興機構 国立女性教育会館
国立科学博物館 物質・材料研究機構 防災科学技術研究所 量子科学技術研究開発機構
国立美術館 国立文化財機構 教職員支援機構 科学技術振興機構
日本学術振興会 理化学研究所 宇宙航空研究開発機構 日本スポーツ振興センター
日本芸術文化振興会 日本学生支援機構 海洋研究開発機構 国立高等専門学校機構
大学改革支援・学位授与機構 日本原子力研究開発機構
厚生労働省
医薬基盤・健康・栄養研究所 労働者健康安全機構 勤労者退職金共済機構 高齢・障害・求職者雇用支援機構
福祉医療機構 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園 労働政策研究・研修機構 国立病院機構
医薬品医療機器総合機構 地域医療機能推進機構 年金積立金管理運用 国立がん研究センター
国立循環器病研究センター 国立精神・神経医療研究センター 国立国際医療研究センター 国立成育医療研究センター
国立長寿医療研究センター
農林水産省
農林水産消費安全技術センター 家畜改良センター 水産研究・教育機構 農業・食品産業技術総合研究機構
国際農林水産業研究センター 森林研究・整備機構 農畜産業振興機構 農業者年金基金
農林漁業信用基金
経済産業省
経済産業研究所 工業所有権情報・研修館 産業技術総合研究所 製品評価技術基盤機構
新エネルギー・産業技術総合開発機構 日本貿易振興機構 情報処理推進機構 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
中小企業基盤整備機構
国土交通省
土木研究所 建築研究所 海上・港湾・航空技術研究所 海技教育機構
航空大学校 自動車技術総合機構 鉄道建設・運輸施設整備支援機構 国際観光振興機構
水資源機構 自動車事故対策機構 空港周辺整備機構 都市再生機構
奄美群島振興開発基金 日本高速道路保有・債務返済機構 住宅金融支援機構
環境省
国立環境研究所 環境再生保全機構
防衛省
駐留軍等労働者労務管理機構
その他の独立行政法人
日本司法支援センター
特殊法人
日本銀行 日本私立学校振興・共済事業団 日本年金機構 沖縄科学技術大学院大学
沖縄振興開発金融公庫 日本中央競馬会
認可法人
預金保険機構 日本政策金融公庫 銀行等保有株式取得機構 国際協力銀行
外国人技能実習機構 原子力損害賠償・廃炉等支援機構 農水産業協同組合貯金保険機構 電力広域的運営推進機関
独立行政法人 解散法人
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