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【名古屋大学】教授、准教授、助教、講師の年収、ボーナス、モデル給与、初任給

年収ランキング
国大教員 国大教授 国大准教授 国大講師
国大助教 国大助手 教務職員

名古屋大学の平均年収・ボーナス




平均年収
1009.9万円
ボーナス
291.1万円
平均年齢
50.4歳
ランキング
7位
※全89法人中

名古屋大学の発表によると、年度の名古屋大学の教員（教授・准教授・講師・助教等）の平均年収は1009.9万円、うち平均ボーナスは291.1万円でした。

年度 年収
合計 うちボーナス
2019 1009.9万円 291.1万円
2018 995.7万円 285.2万円
2017 983.3万円 277.2万円
2016 969.9万円 270.6万円
2015 952.3万円 260.7万円
2014 930.0万円 250.1万円
2013 862.3万円 219.1万円
2012 887.9万円 239.8万円
2011 916.5万円 239.6万円
2010 925.8万円 240.9万円
2009 929.3万円 251.0万円
2008 947.4万円 272.1万円
2007 951.8万円 270.9万円
2006 960.3万円 273.7万円
2005 956.9万円 271.4万円
2004 944.6万円 266.8万円
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名古屋大学の役職別給与（教授、准教授など）

名古屋大学の教授の平均年収は1,141.3万円、准教授の平均年収は936.7万円、講師の平均年収は862.6万円、助教の平均年収は740.9万円でした。

役職 人数 年齢 年収 最大最小
最大年収 最少年収
教授 506 54.8 1,141.3 1,507.4 904.2
准教授 429 47.6 936.7 1,069.1 666.7
講師 124 45.4 862.6 991.2 630.2
助教 106 46.3 740.9 823.9 658.8
助手 2

該当者が4人以下の場合は、個人が特定される恐れがあるため、空欄で表記しています。

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名古屋大学の教員数・平均年齢

教員数平均年齢





教員数
1168人
平均年齢
50.4歳

年度の名古屋大学の教員数は1168人、平均年齢は50.4歳でした。

年度 教員数 平均年齢
2019 1168人 50.4歳
2018 1223人 49.9歳
2017 1268人 49.4歳
2016 1314人 48.9歳
2015 1349人 48.4歳
2014 1409人 48.2歳
2013 1502人 48.7歳
2012 1497人 48.0歳
2011 1525人 47.7歳
2010 1521人 47.8歳
2009 1502人 47.1歳
2008 1522人 46.9歳
2007 1509人 46.6歳
2006 1518人 46.6歳
2005 1540人 46.8歳
2004 1440人 46.2歳
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名古屋大学のモデル給与・初任給

名古屋大学の教員（教授・准教授・講師・助教等）のモデル給与は以下のとおりです。

  • ルーキー
    27歳博士修了初任給

    月額　335,110円
    年収　500.2万円

  • 中堅
    35歳講師

    月額　421,245円
    年収　714万円

  • ベテラン
    50歳教授

    月額　550,735円
    年収　933.5万円

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名古屋大学の年収ランキング推移

名古屋大学の年収ランキングは以下のとおりです。

年度 順位
2019 7位
2018 9位
2017 10位
2016 12位
2015 14位
2014 20位
2013 15位
2012 13位
2011 21位
2010 18位
2009 24位
2008 26位
2007 24位
2006 22位
2005 24位
2004 28位
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国立大学法人等年収ランキング（）

順位 機関 年収 年齢
1位 政策研究大学院大学 1114.5万円 52.4歳
2位 お茶の水女子大学 1085.3万円 55.6歳
3位 名古屋工業大学 1032.1万円 51.6歳
4位 東京海洋大学 1022.9万円 50.3歳
5位 横浜国立大学 1021.1万円 51.5歳
6位 電気通信大学 1010.4万円 51.4歳
7位 名古屋大学 1009.9万円 50.4歳
8位 東京芸術大学 1008.7万円 56.2歳
9位 筑波技術大学 1007.7万円 54.1歳
10位 東京大学 1006.6万円 48.8歳
11位 情報・システム研究機構 1006.4万円 51.0歳
12位 東京工業大学 1002.8万円 50.4歳
13位 一橋大学 1001.9万円 51.5歳
14位 埼玉大学 996.0万円 51.0歳
15位 東京外国語大学 994.1万円 53.5歳
16位 人間文化研究機構 993.5万円 53.2歳
17位 大阪教育大学 992.8万円 54.2歳
18位 筑波大学 985.9万円 50.7歳
19位 東京学芸大学 981.0万円 52.9歳
20位 大阪大学 976.4万円 50.2歳
21位 北陸先端科学技術大学院大学 972.0万円 53.2歳
22位 京都工芸繊維大学 967.3万円 53.1歳
23位 愛知教育大学 966.7万円 51.3歳
24位 奈良教育大学 962.9万円 52.7歳
25位 京都教育大学 960.7万円 52.9歳
26位 神戸大学 960.5万円 49.5歳
27位 東京農工大学 959.8万円 51.1歳
28位 和歌山大学 958.4万円 52.6歳
29位 千葉大学 954.2万円 51.2歳
30位 茨城大学 939.0万円 52.8歳
31位 京都大学 938.0万円 49.4歳
32位 滋賀大学 937.9万円 51.9歳
33位 宮城教育大学 936.3万円 52.9歳
34位 奈良女子大学 929.4万円 50.4歳
35位 総合研究大学院大学 923.6万円 51.9歳
36位 広島大学 920.7万円 52.3歳
37位 福岡教育大学 909.7万円 51.5歳
38位 帯広畜産大学 909.6万円 48.6歳
39位 九州工業大学 903.1万円 50.8歳
39位 奈良先端科学技術大学院大学 903.1万円 49.1歳
41位 豊橋技術科学大学 900.9万円 49.9歳
42位 兵庫教育大学 899.0万円 53.7歳
43位 高エネルギー加速器研究機構 898.8万円 49.2歳
44位 静岡大学 898.0万円 50.6歳
45位 岐阜大学 897.5万円 50.7歳
46位 宇都宮大学 894.4万円 50.5歳
47位 九州大学 891.1万円 47.5歳
48位 岡山大学 886.5万円 51.6歳
49位 福井大学 883.9万円 51.6歳
49位 東北大学 883.9万円 48.5歳
51位 北海道大学 882.7万円 49.8歳
52位 上越教育大学 876.6万円 52.7歳
53位 北海道教育大学 876.1万円 52.1歳
54位 鳴門教育大学 876.0万円 54.0歳
55位 三重大学 874.3万円 50.0歳
56位 室蘭工業大学 872.7万円 51.4歳
57位 滋賀医科大学 870.4万円 51.8歳
58位 佐賀大学 868.2万円 52.0歳
59位 徳島大学 867.1万円 51.0歳
60位 福島大学 866.1万円 50.4歳
61位 香川大学 865.7万円 51.9歳
62位 富山大学 863.9万円 50.8歳
63位 岩手大学 861.1万円 52.4歳
64位 新潟大学 860.6万円 50.2歳
65位 長岡技術科学大学 858.8万円 42.4歳
66位 小樽商科大学 857.6万円 49.1歳
67位 山形大学 855.7万円 49.8歳
68位 浜松医科大学 849.5万円 51.2歳
69位 熊本大学 848.1万円 51.5歳
70位 愛媛大学 847.2万円 50.1歳
71位 北見工業大学 846.5万円 50.6歳
72位 金沢大学 845.0万円 49.5歳
73位 群馬大学 842.7万円 50.3歳
74位 鹿屋体育大学 831.3万円 51.1歳
75位 自然科学研究機構 831.0万円 48.6歳
76位 高知大学 830.3万円 50.8歳
77位 山口大学 828.4万円 49.7歳
78位 秋田大学 828.2万円 50.5歳
79位 宮崎大学 825.8万円 49.6歳
80位 琉球大学 824.6万円 50.8歳
81位 山梨大学 816.2万円 49.3歳
82位 長崎大学 815.6万円 48.9歳
83位 島根大学 813.3万円 49.7歳
84位 鳥取大学 812.1万円 48.3歳
85位 弘前大学 810.2万円 49.5歳
86位 鹿児島大学 805.7万円 49.7歳
87位 大分大学 803.1万円 49.5歳
88位 東京医科歯科大学 792.1万円 40.7歳
89位 旭川医科大学 779.2万円 48.7歳

名古屋大学の大学総括理事の年収

名古屋大学の大学総括理事の年収は以下のとおりです。

年度 年収 うちボーナス 就任年月日※ 退任年月日※

※年度内に就任（退任）した場合のみ記載

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名古屋大学の基本情報

所在地　愛知県名古屋市千種区不老町
英語名称　Nagoya University

大学総括理事　杉山　直
任期　2022年4月1日～2028年3月31日

沿革

年月 沿革
明治41年4月 第八高等学校
大正9年11月 名古屋高等商業学校
昭和14年4月 名古屋大学
昭和14年4月 名古屋大学附属医学専門部
昭和20年4月 岡崎高等師範学校
昭和24年5月 名古屋大学設置
昭和25年4月 法経学部を法学部、経済学部に分離
昭和26年4月 農学部設置
昭和27年4月 工学部化学工学科設置
昭和30年4月 医学進学課程設置
昭和31年4月 教育学部教育心理学科、工学部航空学科設置
昭和33年4月 工学部電子工学科設置
昭和34年4月 工学部応用物理学科設置
昭和35年4月 工学部機械工学第二学科設置
昭和36年4月 工学部合成化学科、土木工学科設置
昭和37年4月 工学部鉄鋼工学科設置
昭和38年4月 理学部物理学第二学科、工学部建築学科、教養部設置
昭和40年4月 農学部林産学科設置
昭和41年4月 工学部原子核工学科設置
昭和42年4月 工学部電気工学第二学科設置
昭和43年4月 農学部食品工業化学科設置
昭和57年4月 工学部電子機械工学科設置
昭和60年4月 工学部情報工学科設置
昭和62年4月 理学部分子生物学科設置
平成元年4月 工学部金属学科及び鉄鋼工学科を材料機能工学科及び材料プロセス工学科に改組
平成3年4月 工学部電気学科、電気工学第二学科、応用化学科、化学工学科、電子工学科、合成化学科及び電子機械工学科を、電気学科、電子工学科、応用化学科、分子化学工学科、電子情報学科、物質化学科、電子機械工学科及び生物機能工学科に改組
平成4年4月 工学部機械学科、機械工学第二学科、応用物理学科、建築学科を機械工学科、機械情報システム工学科、応用物理学科、建築学科に改組
理学部地球科学科を地球惑星科学科に改称
平成5年4月 農学部農学科、林学科、畜産学科、農芸化学科、林産学科、食品工学化学科を資源生物環境学科、応用生物科学科に改組
平成5年10月 教養部を改組し、情報文化学部を設置
平成6年4月 （学生受入）
平成6年4月 工学部機械工学科、機械情報システム工学科、航空学科、電子機械工学科を機械・航空工学科に改組
平成7年4月 理学部数学科、物理学科、物理学第二学科、化学科を数理学科、物理学科、化学科に、工学部電気学科、電子工学科、電子情報学科、情報工学科を電気電子・情報工学科に改組
平成8年4月 文学部哲学科、史学科、文学科を人文学科に、理学部生物学科、分子生物学科、地球惑星科学科を生命理学科、地球惑星科学科に、工学部応用化学科、物質化学科、分子化学工学科、生物機能工学科、土木工学科、建築学科を化学・生物工学科、社会環境工学科に改組
平成9年4月 教育学部教育学科、教育心理学科を人間発達科学科に、法学部法律学科、政治学科を法律・政治学科に、工学部材料機能工学科、材料プロセス工学科、応用物理学科、原子核工学科を物理工学科に改組
平成9年10月 医学部保健学科設置
平成18年4月 農学部資源生物環境学科、応用生物科学科を生物環境科学科、資源生物科学科、応用生命科学科に改組
平成24年4月 工学部社会環境工学科を環境土木・建築学科に改称
平成29年4月 情報文化学部を廃止し、情報学部を設置
工学部化学・生物工学科、物理工学科、電気電子・情報工学科、機械・航空工学科、環境土木・建築学科を化学生命工学科、物理工学科、マテリアル工学科、電気電子情報工学科、機械・航空宇宙工学科、エネルギー理工学科、環境土木・建築学科に改組

他の国立大学法人の年収

北海道・東北地区
北海道大学 北海道教育大学 室蘭工業大学
小樽商科大学 帯広畜産大学 旭川医科大学
北見工業大学 弘前大学 岩手大学
東北大学 宮城教育大学 秋田大学
山形大学 福島大学
関東・甲信越地区
茨城大学 筑波大学 筑波技術大学
宇都宮大学 群馬大学 埼玉大学
千葉大学 東京大学 東京医科歯科大学
東京外国語大学 東京学芸大学 東京農工大学
東京芸術大学 東京工業大学 東京海洋大学
お茶の水女子大学 電気通信大学 一橋大学
横浜国立大学 新潟大学 長岡技術科学大学
上越教育大学 山梨大学 信州大学
政策研究大学院大学 総合研究大学院大学
東海・北陸・近畿地区
富山大学 金沢大学 福井大学
静岡大学 東海国立大学機構 浜松医科大学
愛知教育大学 名古屋工業大学 豊橋技術科学大学
三重大学 滋賀大学 滋賀医科大学
京都大学 京都教育大学 京都工芸繊維大学
大阪大学 大阪教育大学 兵庫教育大学
神戸大学 奈良教育大学 奈良女子大学
和歌山大学 北陸先端科学技術大学院大学 奈良先端科学技術大学院大学
中国・四国地区
鳥取大学 島根大学 岡山大学
広島大学 山口大学 徳島大学
鳴門教育大学 香川大学 愛媛大学
高知大学
九州・沖縄地区
福岡教育大学 九州大学 九州工業大学
佐賀大学 長崎大学 熊本大学
大分大学 宮崎大学 鹿児島大学
鹿屋体育大学 琉球大学

国立大学法人（教員） 文部科学省参考記事
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